介護施設隠語

©2020 Weblio ベネッセスタイルケアの事業領域ご利用の環境ではJavaScriptの設定が無効になっています。このサイトをご利用の際には、ブラウザの設定でJavaScript を有効にしてください。老人ホームや介護施設は、運営主体、目的や入居条件によりさまざまな種類があります。大きく分けると、「介護保険施設」と呼ばれ、社会福祉法人や自治体が運営するこのページでは、民間施設と公的施設の種類と、それぞれの違いについて解説します。※1 [認知症の受け入れ]軽度までなら可能な場合を、△としています。以下より、それぞれの施設を、入居される方の状態別にご紹介します。定められた基準をクリアし、「特定施設入居者生活介護」と呼ばれるサービスを提供する認可を受けて初めて「介護付き有料老人ホーム」として運営することができます。要介護1～5の認定を受けた「混合型」の中には、身の回りのことが自分でできる自立状態であることを入居条件とした「入居時自立」というホームもあります。サービスは、食事サービス、清掃・洗濯などの生活支援サービス、入浴・排せつ介助などの介護サービス、リハビリ・機能訓練、レクリエーション・イベント等のアクティビティなどが入居者の状態に合わせて提供されます。費用は、入居時に支払う入居金と、月額利用料がかかります。介護サービス費は介護度による「定額制」で、収入によって1割～3割の自己負担額となります。住宅型有料老人ホームは、自立・要支援・要介護の方が入居でき、食事サービス、清掃・洗濯などの生活支援サービス、医療機関提携・緊急時対応などの健康管理サービス、レクリエーション・イベント等のアクティビティなどが受けられる施設です。自立の方を対象にしたところが多い印象ですが、実際は要介護者を対象にしたところも多くあります。介護付き有料老人ホームの基準を満たしているものの、「特定施設入居者生活介護」の認可数があらかじめ決められている（総量規制）自治体では認可がおりず、やむを得ず住宅型有料老人ホームとして運営しているところもあり、在宅サービス事業所が同じ建物にあるなど、介護付き有料老人ホームと一見何も変わらないところもあります。費用は、入居時に支払う入居金と、月額利用料がかかります。介護サービス費は、在宅でサービスを受ける場合と同様に、介護度による支給限度額までは1割～3割負担（収入による）、それを超えると10割負担となります。要支援2以上で原則65歳以上の認知症高齢者で、施設がある自治体に住民票を持つ方が入居できる施設です。5～9人を1ユニットとする少人数で、専門スタッフから介護サービス、機能訓練等を受けながら、料理や掃除などの家事を分担し共同生活を送ります。家庭的な環境で自立支援と精神的安定を図り、症状の進行を遅らせることを目指しています。なお、認知症の方の受け入れは、有料老人ホームや公的な特別養護老人ホームでも行っています。費用は月額料金に加え、初期費用として入居金や保証金が数十万円程度必要な場合があります。特別養護老人ホーム（介護老人福祉施設　通称：特養）は食事・入浴・排せつ介助などの身体介護、清掃・洗濯など日常的な生活支援、リハビリ、レクリエーションなどの介護サービスを受けることができます。重度の認知症の方の受け入れも行っています。看護師は、日中はいますが夜間配置の義務はないため、医療ケアを常時（夜間も）必要とする方の対応は難しく、入居不可となるケースもあります。月額費用は「新型」で15万円前後、「旧型」は10万円前後で、初期費用はかかりません。待機者は非常に多く、地域によっては入居まで数ヶ月～数年かかると言われています。介護老人保健施設（通称：老健）は病院と自宅の中間的な位置づけで、入居期間は原則3～6ヶ月ですが例外もあります。食事・入浴・排せつなどの身体介護、医師・看護師による医療的管理、理学療法士などによるリハビリテーションなどが提供されます。費用は4人部屋で9～12万円前後、2人部屋・個室は特別室料が加算されます。初期費用はかかりません。介護療養型医療施設は、医学的管理が必要な要介護1以上の方を対象にした介護保険施設です。食事・入浴・排せつなどの身体介護、医師・看護師による医療的管理、理学療法士などによるリハビリテーションなどが提供されます。入居者100人に対し3人の医師が配置される医療機関で、費用は4人部屋で9～17万円前後、個室は特別室料が加算されます。初期費用はかかりません。サービス付き高齢者向け住宅は、60歳以上の方が入居でき、原則として部屋の広さは25㎡以上で、廊下幅などの規定があり、バリアフリー構造になっています。賃貸借契約で、初期費用は比較的安価な数十万円で借りられるところが多いですが、中には数千万円のところもあり、月額費用も5～25万円と、立地条件や建物、提供サービスによって差があります。独居や夫婦2人暮らしが不安な自立～軽介護度の方に適しており、介護が必要な場合は在宅サービスを利用します。健康型有料老人ホームは、自立状態の高齢者を対象とした、食事サービスが付いた高齢者施設です。温泉やスポーツジムなど、お元気な状態の維持を目的とした設備が充実しており、居室は1LDKや2DKなどの間取りで、バリアフリーでバス・キッチンがついています。初期費用は数千万円と高く、月額費用は15～50万円と差があります。高齢者専用賃貸住宅は、高齢者のみを賃借人とし、住宅の構造や設備等の基準をクリアした賃貸住宅ですが、現在は「高齢者住まい法」改正により、サービス付き高齢者向け住宅への登録切り替えが行われています。提供サービスがないところもあれば、見守りや家事援助サービスが提供されるところもあり、さまざまです。初期費用は数十万円程度、月額利用料は家賃と管理費で5～15万円くらいと立地条件などによる開きがあります。高齢者向け優良賃貸住宅とは、民間事業者や公団などによって設置・運営され、都道府県単位で認定された賃貸住宅です。60歳以上の方が入居対象で、バリアフリー仕様で緊急時対応サービスや安否確認サービスなどが受けられます。初期費用は数十万円程度、月額利用料は家賃と管理費で5～10万円程度で、世帯収入が一定基準以下の場合は国や自治体などから家賃補助が受けられます。現在では高齢者専用賃貸住宅と同じく、サービス付き高齢者向け住宅への登録切り替えが行われています。シニア向け分譲マンションは、高齢者を対象にした分譲マンションで、所有権を有し、売却、譲渡、賃貸、相続などが可能な資産となります。家事援助サービスがある、温泉やプールがあるなど、付帯サービスや共用設備はさまざまです。介護が必要になった場合は在宅サービスを利用します。自己所有物件なので身体状況により退去を迫られることはありませんが、在宅介護と同様、重介護になった場合は有料老人ホーム等への転居が必要になる場合があります。軽費老人ホームは、自立した生活に不安があり身寄りのない高齢者が、自治体の助成により低価格で入居できる施設です。入居には要介護になった場合は在宅サービスを利用しますが、ケアハウスには特定施設入居者生活介護の指定を受けているところもあり、その場合はそのケアハウスのスタッフから介護サービスを受けることができます。60歳以上（夫婦はどちらか一方）で、自宅での自立した生活に不安があり、身寄りがないなど家族の援助を受けられない方を対象にした施設です。「一般型」のケアハウスは食事サービス、安否確認・生活相談サービスが提供され、介護が必要になった場合は外部事業者の在宅サービスと契約し介護サービスを受けます。「介護型」は介護1以上の方が対象となり、その施設のスタッフから介護サービスを受けることができます。公的な施設であるまた、民間で運営されているものでは認知症の方を受け入れている老人ホームでは、「認知症専門フロア」を設けているところもあり、そこでは認知症の方への対応に関して専門的な知識を持ったスタッフがケアにあたっています。認知症の方のための介護施設として近年注目されているのはグループホームです。ここでは、認知症について正しい知識を持ったスタッフのサポートを受けながら、認知症の高齢者が少人数で共同生活をします。自身で家事を行ったり、ともに生活をする方とコミュニケーションをとることで認知症の進行をゆるやかにする目的があります。介護施設を利用するには、通常、ただし、公的施設である「特別養護老人ホーム」、「介護老人保健施設」、「介護療養型医療施設」には入居一時金がなく、月額費用のみで暮らすことができます。介護保険が適用されるため、有料老人ホームより比較的安い料金で生活することが可能です。紹介してきた介護施設の金額例は以下の通りです。また、有料老人ホームとサービス付き高齢者向け住宅の、都道府県別の費用相場は下記のページから確認できます。どの介護施設を利用する場合でも、介護サービスを受ける以上、介護保険制度について知っておくことは必須でしょう。介護保険は、介護が必要な高齢者を社会全体で支える仕組みで、40歳になると国民の全員が加入します。介護保険が適用されると、サービスの自己負担額は全体の1割となります。ただし、ご自身の収入などにより2割～3割負担の場合もあります。このまた、介護保険制度には自己負担額を軽減できる制度もあるため、介護が始まった場合にそちらも確認しておきましょう。介護施設を探す時のポイントですが、サービス面であれば、どのような介護サービスが必要か、または医療的ケアが必要か、主治医やケアマネの意見を参考に洗い出してみましょう。特徴面に関しては、食事の内容や、施設の運営方針、医療体制、強みにしているところを、さまざまな施設のパンフレット等を見ながら考えていくのもよいかもしれません。また、入居して身体状態が変わっても長く住み続けるか、介護度が重くなった場合に住み替えを考えるかによっても、資金計画や必要なサービスが変わってくるので、その点も考慮に入れて介護施設を選びましょう。問い合わせを行ってから介護施設に入所するまで、状況にもよりますが、一般的には以下に、入居までの流れを簡単に解説します。以上が簡単な流れですが、入居までの流れについては下記をご参照ください。在宅介護のメリットは、やはり住み慣れた家で暮らし続けられるという点です。訪問介護、訪問看護やデイサービスなどを利用して、在宅で介護を続けることも選択肢のうちのひとつだと思いますが、その場合、費用についても、在宅介護のほうがやはり負担は少ないですが、介護者が介護の負担から仕事を辞めざるをえない状況にまで追い込まれてしまうと、その分経済的にも苦しくなっていきます。それぞれのメリット・デメリットを考えて、在宅で介護を続けるか、施設での介護を行うかを検討してください。イラスト：坂田優子介護施設に関する、よくある質問をQ&A式でまとめました。詳しくは下記をご覧ください。

監修：介護の方法や高齢者向け施設を探そうとすると、あまりに聞いたことのない言葉に戸惑うことも。介護用語集の索引。例えば、Activities of Daily Living、Activities Parallel to Daily Living、ADL、ADL、ADL訓練、advocacy、ALS、ALS、Amyotrophic Lateral Sclerosis、APDL、などの用語があります。社会保障学者・博士（早稲田大学）、行政書士有資格、武蔵野大学大学院教授、群馬医療福祉大学大学院非常勤講師、福祉デザイン研究所所長、地域サロン「ぷらっと」主宰。博士（人間科学・早稲田大学）、行政書士有資格。1994年、つくば国際大学教授に就任後、東京大学など多数の大学の講師・教授を経て現職。専門は社会保障、高齢者福祉、地域福祉。自治体、社会福祉協議会の各種委員。社会保障や介護保険に関する著書、メディア出演も多数。介護施設勤務地・雇用形態・職種など、ご希望の条件に合った求人をお探しいただけます。詳しくはこちら介護付き有料老人ホームや特別養護老人ホーム（特養）、グループホーム、サービス付き高齢者向け住宅、その他介護施設や老人ホームなど、高齢者向けの施設・住宅情報を日本全国38,000件以上掲載するLIFULL介護（ライフル介護）。メールや電話でお問い合わせができます（無料）。介護施設選びに役立つマニュアルや介護保険の解説など、介護の必要なご家族を抱えた方を応援する各種情報も満載です。 jrと京阪電鉄、市営地下鉄が乗り入れる大阪・京橋駅に、“昭和遺産”とまで称される伝説のラブホテルがある。その名は『hotel 富貴』。1977年に開業した『富貴』は、そのレトロでクラシックな様相が“昭和遺産”としてその価値を高め、全国から客が来るようになった。病院から施設に転職し介護職の方と一緒に仕事をするようになった当初、無意識に病院時代と同じような略語や隠語で申し送りや伝達をしていたところ、「サーチってなんですか？」と。一瞬、そんなことも知らないの？と思ってしまいましたついで、介護老人保健施設（老健）の317,350円、訪問介護事業所の291,930円、介護療養型医療施設の285,360円、認知症対応型共同生活介護（グループホーム）の276,320円、通所介護事業所の262,900円という結果でした。

介護保険法による施設サービスを行う施設で、指定介護老人福祉施設（特別養護老人ホーム）と介護老人保健施設、介護療養型医療施設のことをいう。介護保険施設はいずれも、施設のケアマネジャー（介護支援専門員）が入所者

介護付き有料老人ホームは、介護が必要になったときにそのホームのスタッフがサービスを提供する施設です。定められた基準をクリアし、「特定施設入居者生活介護」と呼ばれるサービスを提供する認可を受けて初めて「介護付き有料老人ホーム」として運営することができます。要介護1～5の認定を受けた要介護者のみが入居できる「介護専用型」と自立・要支援と要介護の方を対象にした「混合型」があります。「混合型」の中に … 介護職は比較的低賃金で整っていない福利厚生で働いている人が多いのですけど、中にはしっかりした給料と福利厚生がある施設も存在します。なのでそういう施設に行き着くまで転職を重ねる事をオススメします。