青森市 競馬場 跡

以下、神奈川県の競馬場について記述するが、神奈川県の競馬場については、不可思議な点がある。神奈川県の地方競馬は、祭典競馬は別として、1923年の関東大震災復興を目的として制定された県の競馬規程に基づき開催されていたらしい。同規程に基づき神奈川県には8競馬場が開設されたという。地方競馬規則の制定に当たり、当初は4か所に整理しようとしたが、さらにこれを2か所に整理する必要が生じたという。結果としては、暫くの間、大船、藤沢、平塚、小田原の各競馬場の持ち回りで地方競馬規則に基づく競馬を開催していた。戦後になるが、1946年には、県内の8競馬場で能力検定競励会という競馬が開催されたという。県の競馬規程が何時廃止されたかは不明であるが、日本国憲法公布までの間は、仮に廃止措置がとられていない場合には県の競馬規程は依然効力を持っていたのであるから、県の競馬規程に基づく競馬は、地方競馬規則制定後も引き続き開催されていたのかもしれない。 なお、1906年に設立された根岸・池上・目黒・川崎・板橋・松戸・函館・宮崎・鳴尾・札幌・京都・小倉・新潟・藤枝の競馬会の競馬場とその変遷をとりまとめると以下のとおりである。 ¯å½¢çŠ¶ã®ä¸€éƒ¨ã«ç«¶é¦¬å ´ã®åæ®‹ã‚’とどめています。ご意見・ご要望・ご質問等がございましたら

なお、青森競馬場では戦後、競馬法に基づく地方競馬が1949年から1951年まで開催されたが、その青森競馬場が旧青森競馬場であるのか新青森競馬場であるのかははっきりしない。一般に、昔の青森競馬場の跡地として紹介されているのは、旧青森競馬場である。また、地方競馬史には1周1600mとあるのも新旧いずれの青森競馬場であるのか判然としないが、おそらく新青森競馬場であると思われる。しかし、地形図から判断する限り、旧青森競馬場も同程度の規模であるように思われる。

なお、群馬県にも1911年制定の県の「競馬取締規則」があったということから、県独自の競馬が行われてもいたものと思われるが、何処にその競馬場があったのか定かでない。 また、競馬法に基づく地方競馬場が廃止された経緯も概ね3つに大別される。 本項では本節では、日本における競馬の歴史をまとめるそもそも日本の競馬というとき『馬券発売を伴う競馬が確認されるのは、政府の黙認のもとにというものであった。 これらの競馬場の系譜関係には不明な点もある。また、常設の競馬場であったか否かも不明の点がある。 1954年廃止。現在は住宅地となっており、競馬場の痕跡を見つけるのは難しそうですが、近くに「馬場頭」という地名が見受けられ、これは競馬場のあった名残なのかもしれません。

なお、栃木県では1880年に県の命令として「競馬取締規則」が制定され、1910年にはその改正も行われたという。1910年といえば、競馬規程の改正により地方競馬の開催が認められていたので、栃木県の競馬は、県独自の競馬として行われてもいたものと思われるが、何処にその競馬場があったのか定かでない。 後の中央競馬に至る競馬は一方、先に述べた1908年制定の競馬規程は戦後、本項では上記の「中央競馬」に至る流れの競馬場を「中央競馬を開催する競馬場は、そのうち、競馬法施行規則で指定されている競馬場は現在使用中の10場。残りの2場は、横浜競馬場と宮崎競馬場が指定されていた。
戦前の地方競馬は、いわゆる祭典競馬、1908年の競馬規程に基づく競馬、1927年の地方競馬規則に基づく競馬、1939年の軍馬資源保護法に基づく競馬と変遷を重ねた。その他にも都道府県の規則等に基づく競馬も行われていた。さらに言えば、明治初年の競馬場については、地方競馬場あるいは中央競馬場という概念もなかったと言える。 追って、地方競馬史第1巻によれば、宮崎県内には、地方競馬規則の制定時整理された競馬場として、上記の他に東諸県郡本庄村嵐田、南那珂郡大束村、児湯郡、東臼杵郡に競馬場があったと言う。 上記のいずれにも当てはまらないものとして、下記の様なケースも見られる。 石川県では、1895年制定の県令第8号興行取締規則以下、佐賀県の競馬場について述べるが、地方競馬史第1巻の記述には混乱があるため、判然としない部分がある。

八戸競馬場. 青森県八戸市根城6丁目周辺>>Googleマップ. 戦後廃止、もしくは休止された地方競馬の競馬場が廃止に至った経緯は概ね3つに大別される。

青森競馬場(青森県 東津軽郡 横内村。 現在の青森市佃二丁目・三丁目周辺 ):1896年開設の野辺地競馬場から1932年に移転開設(旧青森競馬場)。 同年春秋各3日開催後、休催。(新)青森競馬場は、1935年開設。 1937年まで延べ12日間開催後、休催。 所在地名は廃止当時の地名で呼称。廃止年は原則として最終開催年で記述しているが、最終開催年と廃止年が異なる場合は廃止とされた年を廃止年とする。